毎日新聞の報道から考えられるもう一つの可能性
先日、日本では驚くべきニュースが報じられました。日本の富裕層が中国製新型コロナウイルスのワクチンを先行接種していたというのです。報道によると、ワクチンは「中国共産党幹部に近いコンサルタントの中国人が持ち込んでいる」といいます。
今回の報道について、中国大使館はホームページ上で下記のようなコメントを発表しました。
「中国政府は新型コロナウイルスワクチンの生産・流通の安全性を非常に重視し、厳格に管理していた。各国と協力しワクチンの偽造や販売を防止することを望む」
つまり、今回日本の富裕層が接種したコロナウイルスのワクチンが偽物であった可能性があるとの見方を示したのです。さらに中国大使館は「我々は日本のメディアが確証もないままこうした情報を報じたことを遺憾に思う。彼らが報道に責任を負うことを切に求める」と、今回の報道を厳しく批判しました。
今回の報道からは、別の可能性も推察できます。もし仮に日本の富裕層にワクチンが流通していたとすれば、中国国内で先に接種が行なわれていたと考えるのが自然でしょう。しかし、中国ではそのような報道は一切ありませんでした。しかも、わざわざ危険を犯しコロナワクチンを国外に持ち出すメリットもないのです。
また、日本経済新聞傘下の“ファイナルタイムズ”は12月、インターネット上で偽ワクチンが250ドルで販売されていると報じました。販売されていたのは、中国医薬集団（シノファーム）のもので、今回日本のクリニックで接種されていたワクチンもシノファーム製であることが分かっています。
こうしたことを総合して考えると、今回日本で接種されていたコロナワクチンは偽物であった可能性が高いということになるのです。
今後、日本の警察当局による捜査が行われることになると思いますが、こうした報道については私たち読者も、様々な視点からその真偽を確かめるべきでしょう。
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